計算条件
目次
荷重計算条件
メインメニュー「計算条件」→「荷重計算条件」を選択します。
荷重条件1の入力項目
| 項目 | 内容 | デフォルト |
|---|---|---|
| 柱自重の取り扱い | ※現状では「階高の中央で上下階に分配する」設定のみとなります | - |
| 耐震壁自重の取り扱い | ※現状では「柱が直接負担する」設定のみとなります | - |
| 3方以外のスリット付き壁自重の取り扱い | 下記から選択します。 ・上下の梁で負担する ・柱が直接負担する | 上下の梁で負担する |
| 壁仕上げ重量の取り扱い | 下記から選択します。 ・上下の梁で負担する ・柱が直接負担する ・上階の梁で負担する ・下階の梁で負担する | 上下の梁で負担する |
| 壁仕上げ重量算定時の壁開口の取り扱い | ※現状では「壁仕上げ重量算定時に壁開口を考慮する」設定のみとなります | - |
荷重条件2の入力項目
| 項目 | 内容 | デフォルト | 上限 | 下限 |
|---|---|---|---|---|
| 鉄骨重量割増率 | 鉄骨の重量について、各部材種別毎に割増率を設定できます。 ※０以外で設定してください。0を入力した場合には1.0として計算されます。 | 1.0 | - | - |
| CMQ算定時剛域の考慮 | 下記の３つから選択できます。 [1] 剛域を考慮する（剛域部荷重はＣＭＱに加算する） 大梁を可とう部分と剛域部分に分けてモデル化し、可とう部分のＣＭＱを計算します。剛域部分は片持ち梁とみなし、剛域先端に可とう部分のＣとＱを作用させて全体のＣＭＱを計算します。 剛域内に作用する荷重はＣＭＱとして計算します。 [2] 剛域を考慮する（剛域部荷重は柱に伝達する） 大梁を可とう部分と剛域部分に分けてモデル化し、可とう部分のＣＭＱを計算します。剛域部分は片持ち梁とみなし、剛域先端に可とう部分のＣとＱを作用させて全体のＣＭＱを計算します。 剛域内に作用する荷重は柱に直接伝達します。 [3] 剛域を考慮しない 剛域を考慮せず、材長に対してＣＭＱを計算します。 | 剛域を考慮する（剛域部荷重はＣＭＱに加算する） | - | - |
| 3方以外のスリット付き壁自重の取り扱い | 下記から選択します。 ・上下の梁で負担する ・柱が直接負担する | 上下の梁で負担する | ||
| 支える床の数に応じた柱軸力算定時の積載荷重低減の考慮 | ※現状では「低減を考慮しない」設定のみとなります | - | - | - |
| その他 | ※現状では下記設定のみとなります。 部材が交差するラップ部分の荷重は常に削除されます。 関連するデータに変更がない場合でも、荷重計算は常に再計算されます。 | - | - | - |
剛性計算条件
メインメニュー「計算条件」→「剛性計算条件」を選択します。
剛性条件1の入力項目
| 項目 | 内容 | 選択肢 | デフォルト |
|---|---|---|---|
| スラブによる梁の断面二次モーメント | ・増大率で考慮する ・協力幅で考慮 | 協力幅で考慮 | |
| 片側スラブの増大率 | 「増大率で考慮する」を選択した場合のみ設定できます。 | - | 1.0 |
| 両側スラブの増大率 | 「増大率で考慮する」を選択した場合のみ設定できます。 | - | 1.0 |
| 各層スラブ厚の設定 | 各層スラブ厚を設定するフォームを開きます。 ※現状では各層で一律のスラブ厚となります。 ※床荷重リストにおいてスラブ厚を0とした床については協力幅が考慮されません | - | - |
| β1、β2 | 各計算式の係数を設定します。 β1、β2省略時は自動計算となります。 | - | 省略 |
| 梁上端面からデッキプレート上面までの高さ | ※構造種別がS造の時のみの設定となります | - | 50 |
| 協力幅の計算に片持ちスラブを含む | RC造大梁の終局曲げ強度や曲げ降伏時剛性低下率に片持ち床のスラブ筋を考慮します。 | - | オフ |
剛性条件2の入力項目
| 項目 | 内容 | 選択肢 | デフォルト |
|---|---|---|---|
| RC造, SRC造の柱・梁部材の剛性 | ※現状では「鉄骨・鉄筋を考慮しない」設定は選択できません。 | ・鉄骨・鉄筋を考慮する ・鉄骨のみ考慮する | 鉄骨・鉄筋を考慮する |
| 柱梁接合部のモデル化 | ※現状では「モデル化しない」設定は選択できません | ・全て剛域で考慮 ・全てパネルで考慮 ・個別設定 | 個別設定 |
| 接合部の個別設定 | 「個別設定」を選択した場合有効となります。 各層の接合部について、「剛域」「仕口パネル」を個別設定するフォームを開きます。 | - | |
| RC剛域の入り長さa×Dの係数a | RC剛域の入り長さa×Dの係数です。 | - | |
| S剛域の入り長さa×Dの係数a | S剛域の入り長さa×Dの係数です。 | - | |
| 梁のねじり剛性 | -梁にねじり剛性を考慮するかどうかを設定します。 | - | 考慮しない |
| 柱のねじり剛性 | -柱にねじり剛性を考慮するかどうかを設定します。 | - | 考慮しない |
剛性条件3の入力項目
| 項目 | 内容 | 選択肢 | デフォルト |
|---|---|---|---|
| 腰壁・垂壁付梁の断面二次モーメントの計算方法 | - | ・壁は考慮しない ・形状通りに計算する ・断面積・梁せいが等しい矩形断面に置換する ・断面積・梁幅が等しい矩形断面に置換する | 形状通りに計算する |
| 弾性解析時の袖壁による柱の断面二次モーメントの計算方法 | - | ・壁は考慮しない ・形状通りに計算する ・断面積・梁せいが等しい矩形断面に置換する ・断面積・梁幅が等しい矩形断面に置換する | 形状通りに計算する |
| 袖壁、腰壁、垂壁による剛域の計算方法 | - | ・フェイスから剛域の入り長さ分内側 ・フェイス位置 | フェイスから剛域の入り長さ分内側 |
| 柱軸変形用の剛域の採用方法 | ※現状では「軸変形の剛域は考慮しない」のみの 設定となります | - | - |
剛性条件4の入力項目
| 項目 | 内容 | 選択肢 | デフォルト |
|---|---|---|---|
| 耐震壁付梁の剛性増大率 | ※現状では「100」固定の設定となります。 | - | - |
| 複数開口の取り扱い | - | ・包絡開口とする ・等価開口とする ・包絡開口・等価開口自動判定 | 等価開口 |
| 耐震壁の判定 | - | ・ro≦0.4 ・max(ro, Lo/L)≦0.4 ・max(ro, Lo/L, Ho/H)≦0.4 | ro≦0.4 |
| 腰壁・垂壁の無開口スリット付壁の剛性計算時壁長さの上限 | 構造階高に対し、垂壁長さの上限として下図のαを設定します。 0.5とした場合、構造階高の半分までが垂壁とみなされます。 | - | 0.5 |
| 袖壁の無開口スリット付壁の剛性計算時壁長さの上限 | スパン間距離に対し、袖壁長さの上限として下図のαを設定します。 0.5とした場合、スパン長の半分までが袖壁とみなされます。 | - | 0.5 |
剛性条件5の入力項目
| 項目 | 内容 | 選択肢 | デフォルト |
|---|---|---|---|
| 静的解析時の免震部材剛性 | 静的解析時には免震部材を固定するかを選択します。 | - | オン |
| 積層ゴム支承の免震部材固定時の剛性倍率 | 免震部材を固定とした場合有効になります。 | - | 10000 |
| すべり・転がり支承の免震部材固定時の剛性倍率 | 免震部材を固定とした場合有効になります。 | - | 0 |
応力計算条件
メインメニュー「計算条件」→「応力計算条件」を選択します。
| 項目 | 内容 | デフォルト |
|---|---|---|
| 部分地下の水平力 | ※現状では「最下層まで水平力を伝達させる」設定のみとなります | - |
| ブレース長期軸力の考慮 | 下記から選択できます。 ・長期軸力を負担させる ・長期軸力を負担させない | 長期軸力を負担させる |
| 制振間柱長期軸力の考慮 | 下記から選択できます。 ・長期軸力を負担させる ・長期軸力を負担させない | 長期軸力を負担さない |
| 剛床代表節点高さ方向座標の設定方法 | 下記から選択できます。 ・ 各節点の平均座標から計算する ・ 階高をそのまま使用する | 各節点の平均座標から計算する |
| 免震装置のモデル化 | 下記から選択できます。 ・せん断力によって発生するモーメントを考慮する ・せん断力によって発生するモーメントを考慮しない 免震装置のモデル化で「せん断力によって発生するモーメントを考慮する」とした場合には、免震装置に生じるせん断力によって上下の大梁にモーメントが発生します。「せん断力によって発生するモーメントを考慮しない」とした場合、免震装置は単純なせん断ばねとしてモデル化されるため、上下大梁にはモーメントを伝達しません。 | せん断力によって発生するモーメントを考慮する |
| 支点浮き上がりの考慮 | ※現状では「浮き上がりを考慮しない」設定のみとなります | - |
| 項目 | 内容 | デフォルト |
|---|---|---|
| 層間変形角計算時の変形 | ※現状では「節点の最大変形」設定のみとなります | - |
| 剛性率計算時の変形 | ※現状では「重心位置の変形」設定のみとなります | - |
| 剛心の計算方法 | ※現状では「構造関係技術基準解説書」設定のみとなります | - |
| 剛床解除節点の重心・剛心への考慮 | ※現状では「剛床解除節点を考慮する」設定のみとなります | - |
| 剛心算定時の負剛性部材の考慮 | ※現状では「負剛性部材を考慮する」設定のみとなります | - |
| 項目 | 内容 | デフォルト |
|---|---|---|
| 間柱型ダンパーの取り付け剛性計算 | 下記から選択できます。 ・状態N解析、状態R解析を行う ・状態N解析、状態R解析を行わない 状態N、状態R解析はそれぞれ間柱ダンパーの剛性を0、∞とした場合の静的線形解析です。間柱型ダンパーを多質点系モデルに考慮する場合の付加剛性を計算するために行います。状態N,R解析を行った場合、計算された付加剛性は「弾性解析」⇒「<ファイル名>.studstiff.csv」に出力されます。 
| 状態N解析、状態R解析を行わない |
| 幾何剛性の考慮 | 免震支承材について、幾何剛性を考慮するか否かを設定できます。※本機能は研究目的の機能です。通常の設計では使用しないでください。 | オフ |
断面算定条件
メインメニュー「計算条件」→「断面算定計算条件」を選択します。
ここでは、断面算定条件をS造,RC造,SRC造でそれぞれ設定することができます。
共通条件
| 項目 | 内容 | デフォルト |
|---|---|---|
| 長期応力の採用位置 | 下記から選択します。 ・節点位置 ・剛域端 ・フェイス位置 | 節点位置 |
| 部材の水平荷重時の断面算定位置 | ※現状では「フェイス位置」設定のみとなります | - |
| 設計用せん断力算定時の内法寸法の計算 | ※現状では「柱・梁・壁フェイス位置」設定のみとなります | - |
| 柱の曲げ断面検定方法 | 下記から選択します。 ・一軸曲げ ・二軸曲げ | - |
| 非剛床梁の曲げ断面検定方法 | 大梁の検定時、軸力や床面内方向の曲げ応力度を考慮して検定を行うことができます。 ※現状ではS造のみ指定に応じた検定となり、その他の構造種別では軸力は考慮せず検定を行います。 | - |
| 耐震壁周りの部材の算定 | 下記から選択します。 ・算定しない ・算定する | 算定する |
S造
S造の断面算定条件を設定します。
| 項目 | 内容 | デフォルト | |
|---|---|---|---|
| 梁 | 許容曲げ応力度計算時のLb | 許容曲げ応力度計算時に使用するLbの値を指定します。現在、支点間距離のみ選択できます。 | 支点間距離 |
| フランジの拘束条件 | fb低減計算時の拘束条件を指定します。完全拘束の場合、fb低減を行いません。 | 横補剛材による拘束（小梁位置） | |
| ジョイント位置の断面計算 | ジョイント位置の断面計算を行う際の採用断面を指定します。 | 中央断面 | |
| ジョイント位置 | 節点からのジョイント位置を指定します。 「ジョイント位置の個別指定」により、個別指定を行わない部位については本入力項目の値を採用します。 | 1.2 | |
| 柱 | CFT柱のコンファインド効果 | CFT柱のコンファインド効果の考慮の有無を指定します。現状、コンファインド効果は考慮できません。 | 考慮しない |
| 柱梁 | 許容曲げモーメント計算時のウェブ考慮 | 柱部、梁端部、梁継手・中央についてX・Y方向ごとに許容曲げモーメントにウェブを考慮するか設定します。ただし、H鋼以外の断面には適用されません。 | - |
| 曲げ・軸・せん断応力度組み合わせによる検定 | せん断検定時に曲げ・軸応力度との組み合わせによる検定も行うか、せん断応力度のみで検定を行うか選択します。ただし、断面がH鋼で「許容曲げモーメント計算時のウェブ考慮」が「考慮しない」になっている場合には、この指定によらず軸応力度は考慮せずせん断のみで検定を行います。 | - | |
| 鉄骨断面欠損の指定 | 柱端部、梁端部のスカラップによる断面欠損を考慮する場合はチェックを入れ、欠損率もしくは欠損長さを入力します。欠損長さとして指定する数値は1か所分として考慮され、計算上は(入力値)×2が欠損するものとして計算されます。 | - | |
RC造条件1
RC造の断面算定条件1を設定します。
| 項目 | 内容 | デフォルト | |
|---|---|---|---|
| 梁 | 1/4位置での断面算定 | 1/4位置における断面検定時採用断面を指定します。 | 中央断面 |
| 柱 | 設計用せん断力算定時の柱Myの耐力式 | 設計用せん断力算定時のMy計算方法を指定します。 | at式 |
| 耐震壁 | 設計用せん断力の計算方法 | RC耐震壁の設計用せん断力算定式を指定します。 | QD2=nQE |
| せん断耐力低減率の計算方法 | せん断耐力低減の計算方法を指定します。 | 1.0 - max(ro,L/Lo,H/Ho) | |
| 梁・柱 | 設計用せん断力および許容せん断力の評価方法 | せん断力の評価方法を指定します。 | 安全性確保のための検討式 |
| 柱 | RC柱設計用せん断力決定方法 | RC柱の設計用せん断力算定式を選択してください。 | Min(QD1，QD2) |
| 安全性確保の割増係数ｎを入力してください。 | 1.5 | ||
| 損傷制御の割増係数nを入力してください。 | 1.0 | ||
| 梁 | RC大梁設計用せん断力決定方法 | RC大梁の設計用せん断力算定式を選択してください。 | Min(QD1，QD2) |
| 安全性確保の割増係数ｎを入力してください。 | 1.5 | ||
| 損傷制御の割増係数nを入力してください。 | 1.0 | ||
RC造条件2
RC造の断面算定条件2を設定します。
| 項目 | 内容 | デフォルト | |
|---|---|---|---|
| 付着 | 検討方法 | 付着の検討方法を指定します。 | RC規準1999 （存在応力） |
| 定着長さ | 端部・中央の定着長さを指定します。 | 端部：15 中央：20 | |
| フックの有無 | 末端のフックの有無を指定します。 | あり | |
| 接合部 | 検討方法 | 接合部の検討方法を指定します。 | 許容応力度計算、終局時計算ともに検討する |
| 高強度せん断補強筋の条件 | 梁βc | パワーリング685の梁βc計算方法を指定します。 | 関数式 |
| 柱βco | パワーリング685の柱βc計算方法を指定します。 | 関数式 | |
SRC造条件1
SRC造の断面算定条件1を設定します。
| 項目 | 内容 | デフォルト |
|---|---|---|
| 梁の曲げ耐力計算方法 | 単純累加強度式、又は一般化累加強度式より設定します。 ※現状は単純累加強度式のみ | - |
| 柱の曲げ耐力計算方法 | 単純累加強度式、又は一般化累加強度式より設定します。 ※現状は単純累加強度式のみ | - |
| 最下階柱脚の算定方法 | 最下階の柱脚をSRC造として計算するかRC造として計算するか選択します。 ※現状はSRCのみ | - |
| SRC造大梁の曲げ許容応力度の設定 | SRC造の大梁曲げ許容応力度に鉄筋を考慮するかどうか選択します。 ※現状は考慮するのみ | - |
| 梁の1/4位置での断面算定 | 大梁の1/4位置での断面算定でどこの断面を採用するか選択します。 ※現状は中央断面のみ | - |
| 柱・梁の許容曲げモーメント計算時のウェブ考慮 | 許容曲げモーメントの計算時にウェブを含むかどうかを選択します。 ※現状は考慮するのみ | - |
SRC造条件2
SRC造の断面算定条件2を設定します。
| 項目 | 内容 | デフォルト |
|---|---|---|
| 梁の短期設計用せん断力の計算方法 | SRC規準、又は構造規定（日本建築センター）より選択します。 | 構造規定（日本建築センター） |
| 柱の短期設計用せん断力の計算方法 | SRC規準、又は構造規定（日本建築センター）より選択します。 | 構造規定（日本建築センター） |
| 梁のRC負担せん断力決定方法 | 梁においてRC部分が負担するせん断力の計算方法を選択できます。 rQL : 長期RC負担せん断力 sQD : 鉄骨負担分の設計用せん断力 ※短期設計用せん断力計算方法で構造規定（日本建築センター）を選んだ場合に有効です。 | Min（QD1,QD2） |
| 柱のRC負担せん断力決定方法 | 柱においてRC部分が負担するせん断力の計算方法を選択できます。 rQL : 長期RC負担せん断力 sQD : 鉄骨負担分の設計用せん断力 ※短期設計用せん断力計算方法で構造規定（日本建築センター）を選んだ場合に有効です。 | Min（QD1,QD2） |
| SRC造耐震壁の設計用せん断力の計算方法 | SRC造耐震壁の設計用せん断力計算方法を設定します。現在設定は行えません。 | - |
| 耐震壁のせん断耐力低減率の計算方法 | SRC造耐震壁のせん断耐力低減方法を選択します。現在設定は行えません。 | - |
部材復元力特性計算条件
メインメニュー「計算条件」→「部材復元力特性計算条件」を選択します。ここでは、部材復元力特性の計算条件を設定します。
終局耐力条件1
| 項目 | 内容 | デフォルト | 上限 | 下限 | 単位 |
|---|---|---|---|---|---|
| 柱のモデル化 | 柱の曲げ・軸相関計算モデルを設定します。現状、ファイバーモデルのみ選択可能です。 | ファイバーモデル | - | - | - |
| 耐震壁のモデル化 | 耐震壁の曲げ・軸相関計算モデルを設定します。 | ファイバーモデル | - | - | - |
| コンクリート材料引張耐力の設定 | 柱の引張コンクリート、耐震壁の引張コンクリートの引張耐力を設定します。 | 0.0 | - | 0.0 | - |
| コンクリート材料非線形の設定 | コンクリートの履歴則を設定します。 | NewRC | - | - | - |
| ファイバーモデルの塑性率計算方法 | ファイバーモデルの塑性率計算方法を設定します。ファイバーモデルの塑性率の計算方法については確立された手法がなく、その都度適切に判断する必要があります。RESP-Dでは2つの計算方法を用意しています。\1) | 塑性率基点歪みを設定 | |||
| 材料塑性率 基点の設定 | 塑性率計算のための基点を設定します。上記「ファイバーモデルの塑性率計算方法」で「塑性率基点歪みを設定」とした場合に設定できます。 分割断面の歪みが基点歪みに達した時点の歪み、曲率をそれぞれ軸力、モーメントの塑性率基点とします。 | S柱圧縮：0.01 S柱引張：0.01 RC柱圧縮：0.005 RC柱引張：0.01 RC耐震壁圧縮：0.005 RC耐震壁引張：0.01 | - | - | - |
1) ファイバーモデルの塑性率計算方法
「塑性率基点歪みを設定」：
断面内の歪みにより塑性率の基点を設定します。例えばRCの終局曲げ耐力を計算する際には縁圧縮歪み0.3で決められることが多いため、RCにおいて終局耐力を超えているか否かの判定には適します。しかしながら、塑性率の基点となる降伏耐力時の縁歪みは軸力により異なってくるため、適切な塑性率を算出することは難しいケースが多いです。また、この計算方法の場合、X/Y方向曲げヒンジと軸降伏は必ず同時に発生します。
「重み付平均塑性率」：
ファイバー断面における各分割断面の塑性率に対し、モーメントに対する寄与率によって重み付した値を用いて塑性率基点を設定します。縁歪みによる決定方法と下記の点で異なる傾向を示します。
・特に歪み等の指定をすることなく、実際の骨格曲線において剛性低下が大きくなる時点を塑性率基点に設定できます。
・X/Y方向曲げヒンジ、軸降伏はそれぞれ別のタイミングで生じます。
計算方法の詳細は、下記参考文献をご参照ください。
ファイバー要素断面の塑性率算定に関する考察 : その1 曲げ・軸塑性率の評価方法(2012年度大会(東海)学術講演会)
ファイバー要素断面の塑性率算定に関する考察 : その2 鉄骨造建物の荷重増分解析による検証(2012年度大会(東海)学術講演会)
ファイバー要素断面の塑性率算定に関する考察 : その3 RC部材への適用検討(2013年度日本建築学会大会(北海道)学術講演会)
ファイバー要素断面の塑性率算定に関する考察 : その4 RC造建物の荷重増分解析による検証(2013年度日本建築学会大会(北海道)学術講演会)
終局耐力条件2
| 項目 | 内容 | デフォルト | 上限 | 下限 | 単位 |
|---|---|---|---|---|---|
| RC造梁の曲げ耐力計算方法 | RC造梁曲げ降伏耐力計算方法として、略算式および平面保持を選択できます。 | 略算式 | - | - | - |
| RC造梁ひび割れ計算時のスラブ考慮 | ひび割れモーメントの計算時にスラブを考慮するかどうかを設定します。 | 考慮する | - | - | - |
| 剛性低下率αy の計算 | αy の計算時にスラブを考慮するかどうかを設定します。 | 考慮する | - | - | - |
| 断面二次モーメント比によるαyの補正 | 「補正する」とした場合、計算されたαyに下記の比率を乗じた値をαyとして採用します。 ・上端引張の場合 ※腰垂壁が存在しない場合、αy’=αy（Ie0/Ie)と等価 ・下端引張の場合 ※腰垂壁が存在しない場合、αy’=αyと等価 | 補正する | - | - | - |
| 下端引張時の引張鉄筋比ptの計算方法 | pt=Σat/(b・D)および pt=Σat/(B・D)から選択します。 b:協力幅を含む梁幅 B:矩形断面の梁幅 | pt=Σat/(b・D) | |||
| 直接入力剛性倍率の考慮 | 配置された大梁毎に剛性倍率を直接入力している場合に、αyの計算にも入力した倍率を考慮するかを設定します。「考慮する」とした場合、計算されたαyを直接入力した剛性倍率で除したαyを採用します。 | 考慮しない | - | - | - |
| S造梁曲げ耐力算定時の横座屈考慮 | S造梁の曲げ耐力算定時の横座屈を考慮するかどうかを設定します。 | 考慮しない | - | - | - |
| S造梁曲げ耐力算定時のウェブ考慮 | S造梁の曲げ耐力算定時のウェブを考慮するかどうかを設定します。 | 考慮する | - | - | - |
| 剛床に含まれない梁のモデル化 | 剛床に含まれない梁のモデル化方法を設定します。 | 軸力は考慮しない | - | - | - |
| 袖壁の耐力考慮 | 袖壁を曲げ耐力及びせん断耐力に考慮するかどうかを設定します。 | 考慮する | - | - | - |
| 腰壁・垂壁の耐力考慮 | 腰壁・垂れ壁を曲げ耐力及びせん断耐力に考慮するかどうかを設定します。 | 考慮する | - | - | - |
RC造梁の曲げ耐力計算方法は「略算式」および「平面保持」から選択できます。「略算式」とした場合、スラブ筋はスラブ厚の中央に存在するものとして計算されます。「平面保持」とした場合、上端筋、下端筋それぞれについて、鉄筋断面積とスラブ面からの距離を指定することが可能です。
終局耐力条件3
| 項目 | 内容 | デフォルト | 上限 | 下限 | 単位 |
|---|---|---|---|---|---|
| RC造柱のせん断耐力式 | RC造柱のせん断耐力式を設定します。 せん断非線形の指定を行った場合でも、終局強度型設計指針もしくは靱性保証型設計指針とした場合には、せん断非線形は考慮されません。 | 終局強度型設計指針 | - | - | - |
| RC造梁のせん断耐力式 | RC造梁のせん断耐力式を設定します。 せん断非線形の指定を行った場合でも、終局強度型設計指針もしくは靱性保証型設計指針とした場合には、せん断非線形は考慮されません。 | 終局強度型設計指針 | - | - | - |
| RC造耐震壁のせん断耐力式 | RC造耐震壁のせん断耐力式を設定します。 | 荒川式0.068式 | - | - | - |
| RC造梁のせん断耐力算定時（荒川式）のスラブ有効幅 | RC造の荒川式によるせん断耐力算定時に考慮する片側スラブの協力幅を設定します。 | 1.0 | - | - | m |
| 高強度せん断補強筋のQu算定式 | 高強度せん断補強筋のQu算定式を設定します。 | 塑性理論式 | - | - | - |
| SRC造柱のせん断耐力式 | SRC造柱のせん断耐力式を設定します。 | 構造関係技術基準解説書 | - | - | - |
| SRC造梁のせん断耐力式 | SRC造梁のせん断耐力式を設定します。 | 構造関係技術基準解説書 | - | - | - |
| SRC造壁のせん断耐力式 | SRC造耐震壁のせん断耐力式を設定します。 | RC造耐震壁として計算する |
部材非線形条件1の入力項目
| 項目 | 内容 | デフォルト | 上限 | 下限 | 単位 |
|---|---|---|---|---|---|
| 立体振動解析時の部材復元力特性の設定 | 部材の復元力特性を設定します。 | 柱：指定不可 大梁： RC造：武田型 S造 ：標準型 SRC造：武田型 耐震壁：指定不可 ブレース：標準型 | - | - | - |
| 鉛プラグ挿入型積層ゴム支承の履歴則 | 鉛プラグ挿入型積層ゴム支承材の履歴側です。ここで設定がないメーカーについては、LRB統一型バイリニアとしてモデル化されます。 | オイレス工業： 歪み依存 Tri-Linear | - | - | - |
| 錫プラグ挿入型積層ゴム支承の履歴則 | 錫プラグ挿入型積層ゴム支承材の履歴側です。 | 歪み依存 Bi-Linear | - | - | - |
部材非線形条件2の入力項目
| 項目 | 内容 | デフォルト | 上限 | 下限 | 単位 |
|---|---|---|---|---|---|
| せん断非線形 | 各部材のせん断非線形の考慮を設定します。 「考慮しない」：部材のせん断力がせん断耐力に達した場合に剛性低下させません。終局検定によるせん断検定は行います。 「降伏後耐力一定として考慮する」：部材のせん断力がせん断耐力に達した場合に剛性低下させます。耐力低下は考慮しません。 「降伏後耐力低下するものとして考慮する」：部材のせん断力がせん断耐力に達した場合に剛性低下させます。劣化開始歪みに達した時点から、耐力喪失歪みに達するまでは直線的に耐力低下を考慮します。 | 柱：考慮しない 大梁：考慮しない 耐震壁：降伏後耐力一定として考慮する | - | - | - |
| ひび割れによる剛性低下の考慮 | 柱・梁・耐震壁のひび割れによる剛性低下の考慮可否を設定します。 「考慮する」とした場合はトリリニアとして、「考慮しない」とした場合はバイリニアとしてモデル化します。 | 曲げ： 柱・大梁・耐震壁：考慮する せん断： 柱・大梁：考慮しない 耐震壁：考慮する | - | - | - |
部材非線形条件3の入力項目
| 項目 | 内容 | デフォルト | 上限 | 下限 | 単位 |
|---|---|---|---|---|---|
| 部材の非線形の考慮 | 各部材の非線形の考慮を設定します。 | 柱曲げ軸：弾塑性 大梁曲げ：弾塑性 耐震壁曲げ軸：弾塑性 ブレース：弾塑性 水平ブレース：弾塑性 免震装置：弾塑性 | - | - | - |
| 階の種別による非線形の考慮 | 階の種別による非線形の考慮を設定します。本指定は部材ごとの指定に優先されます。 | 地下階：弾塑性 搭屋階：弾塑性 | - | - | - |
静的増分解析条件
メインメニュー「計算条件」→「静的増分解析条件」を選択します。ここでは、荷重増分解析を設定します。
「解析ケースの指定」の入力項目
| 項目 | 内容 | デフォルト | 上限 | 下限 | 単位 |
|---|---|---|---|---|---|
| 外力作用 角度 | 増分用水平外力の加力方向を、全体座標系のX軸からの角度で直接入力してください。 | X方向正加力：0 X方向負加力：180 Y方向正加力：90 Y方向負加力：270 | - | - | 度 |
| 限界変形角 | 柱の加力方向に対する最大層間変形角が入力値に達した時点で、増分解析を終了します。設定しない場合は(半角数字の)0を入力してください（定義した荷重倍率に達するまで解析を実行します）。 | 50 | - | - | rad |
「荷重増分コントロール」の入力項目
| 項目 | 内容 | デフォルト | 上限 | 下限 | 単位 |
|---|---|---|---|---|---|
| 荷重倍率L.F.1 | 加力方向ごとに増分倍率を入力してください。 | - | - | - | - |
| 分割数1 | 加力方向ごとに、各増分倍率間の分割数を入力してください。 | - | - | - | - |
| 終局検定指定 | 終局強度検定を行う際の採用ステップを指定します。どこにもチェックを入れなかった場合は解析の最終ステップを採用します。 | - | - | - | - |
*1 荷重増分解析では、外力分布形は一定とし、入力した増分倍率となるまで増分値を順次加算します。
「外力分布形の指定」の入力項目
| 項目 | 内容 | デフォルト | 上限 | 下限 | 単位 |
|---|---|---|---|---|---|
| 外力 分布形 | 荷重増分解析用の外力分布が一次設計時と異なる場合は、各方向のせん断力係数を層ごとに直接入力してください。地下階、PH階は水平深度（Ki）を入力してください。0を入力した場合、自動計算値が採用されます。したがって、外力を生じさせたくない場合は微小値を入力します。 また、「応力計算条件」により許容応力度計算時に弾塑性解析応力結果を用いる設定をした場合はこちらの 指定値を採用します。 | 0 | - | - | - |
※「副剛床のCi直接入力」において荷重増分解析時のCi指定を行っている場合でも、「X方向（Y方向）外力分布形を直接入力する」としていなければ、副剛床についても地震荷重時と同様の外力分布形が採用されますので、ご注意ください。
| 項目 | 内容 | デフォルト | 上限 | 下限 | 単位 |
|---|---|---|---|---|---|
| 架構設計変形時を計算する | 架構設計変形時の荷重倍率を計算するかどうか指定します。本指定を行うと構造計算書出力のQ-δ曲線上に架構設計変形時のプロットと荷重倍率が出力されます。架構設計変形時の応力で終局検定を行う場合には、別途「増分解析条件1」「荷重増分量コントロール」に設定する必要があります。 | しない | - | - | - |
| 重心位置高さ | 架構設計変形計算用の重心高さを入力します。階の間を指定した場合、上階と下階の変位を線形補間して計算します。 | - | - | - | m |
| 基準点変位、 基準点せん断力 | 基準となる点を重心変位もしくは１階層せん断力により指定します。 | - | - | - | m kN |
| 目標点 | 架構設計変形時計算用の基準点に対する面積倍率を指定します。 | - | - | - | - |
| 長期荷重の考慮 | 「初期応力を考慮する」もしくは「初期応力は柱軸力のみ考慮する」を選択します。また、長期荷重に対する荷重倍率を設定することもできます。 | 初期応力を考慮する | - | - | - |
| 等価減衰定数の計算 | 等価減衰定数を計算するかどうかを指定します。指定した場合、「荷重増分解析結果」フォルダに「○○_push_his△△_DampingFactor.csv」（○○:dzファイル名,△△:ケースNo., X正,X負,Y正,Y負の順で1～4）というファイル名で減衰定数履歴が出力されます。 | する | - | - | - |
| 段階的耐力喪失解析の設定 | 段階的耐力喪失解析をするかどうかを指定します。柱、大梁、壁の耐力喪失変形角の下限と上限を設定します。いずれかの部材が上限に達するまで増分解析を行い、下限と上限の範囲内の部材を耐力喪失部材とみなして、それらの部材を両端ピンとしてモデル化したのち再度増分解析を実施するという流れを増分解析終了条件に達するまで繰り返します。柱、大梁の耐力喪失を考慮する場合、柱および大梁のせん断破壊を「考慮する」にしておく必要があります。 | しない | - | - | - |
| Ｑ－δ曲線の層間変位計算用節点位置 | Ｑ－δ曲線における層間変位計算用節点位置を指定します。 | 重心位置 | - | - | - |
| 反復計算 | 反復計算をするかどうかを指定します。 | する | - | - | - |
また、画面上部の[履歴出力指定]ボタンから、履歴出力の指定が行えます。
ここで指定した後解析を行うと、荷重増分解析結果フォルダに”(解析モデル名)_hisXX_(部材タイプ名).csv”という名称で履歴出力結果ファイルが出力されます。
終局検定計算条件
部材の終局検定計算条件の設定を行います。
終局検定条件1
| 項目 | 内容 | デフォルト |
|---|---|---|
| 塑性ヒンジ判定のための応力割増率 (単位：無次元) | 応力に対して指定した係数を乗じた値が部材の終局強度を上回った場合に降伏と判定します。 Mu（終局強度判定用曲げモーメント）＝α・M（存在モーメント） Qu（終局強度判定用せん断力）＝β・Ｑ（存在せん断力） 割増率α、βを1.00より大きくにすると、終局耐力未満の応力でもヒンジの判定がされます。部材復元力特性計算条件で「せん断破壊の考慮をしない」とした場合でもせん断耐力の余裕度からせん断ヒンジの判定を行います。 | 1.0 |
終局検定条件2
| 項目 | 内容 | デフォルト | |
|---|---|---|---|
| 終局検定用RC大梁のせん断余裕度応力 （αの単位：無次元） | 大梁せん断余裕度検定時の応力を「両端ヒンジの応力」または「存在応力」から選択してください。「存在応力」を選択した場合は下記のように計算されます。 QD = QL + α・ Qm QD : せん断余裕度応力 QL : 長期せん断応力 α : 割増係数（デフォルト：1.2） Qm : 存在応力 鉄筋にMK785を用いた場合、上記指定によらず下式による計算結果がせん断余裕度応力として使用されます。 QD = Q0 + 1.2/1.1・Qm Q0 : 単純梁の長期せん断力 | 両端ヒンジの応力 | |
| 終局検定用RC柱のせん断余裕度応力 （αの単位：無次元） | RC柱の終局検定用せん断余裕度応力QDにおけるαを入力します。 QD（終局検定用せん断余裕度応力）＝QL（長期せん断応力）＋α×Qmu（存在応力） 鉄筋にMK785を用いた場合、上記指定によらずα=1.25/1.1として計算します。 | 1 | |
| 柱梁接合部せん断終局強度検定 | ト形接合部の柱せい低減係数Dj (単位：無次元) | ト形接合部の有効せいの低減係数を直接入力します。柱梁接合部せん断終局強度の計算に使用されます。 | 0.75 |
| 柱せん断力 (単位：-) | 柱梁接合部せん断終局強度の計算に使用する柱せん断力の計算方法を選択します。 | 存在応力 | |
| 大梁モーメント (単位：-) | 柱梁接合部せん断終局強度の計算に使用する大梁モーメントの計算方法を選択します。 | 大梁両端ヒンジ時の応力 | |
| 柱軸力比検討用軸力 | 採用軸力 (単位：-) | 柱軸力比検討用軸力は下式より計算されます。 ND = (1±α)・NL + β・NU α,β : 割り増し係数 NL : 長期軸力 NU : 水平荷重載荷時の終局時柱軸力 「柱終局曲げ耐力算出にもこの軸力を採用する」を選択するにチェックを入れた場合、柱終局曲げ耐力算出式内の軸力の値に、上式で計算した値が用いられます。 圧縮側の柱について、本式の意味をMN相関図上で示したものが下図になります。 <img src="../chapter7_media/img_終局検定条件_MN.png"width="500" > | - |
| 上下動による係数α (単位：無次元) | 採用軸力算出式に用いるαを考慮するか指定します。考慮しない場合α=0として計算されます。考慮する場合、「柱軸力比検討用軸力の増減係数」にて「上下動による係数」を階ごとに設定します。 | 考慮する | |
| 転倒モーメント比による係数β (単位：無次元) | 採用軸力算出式に用いるβを考慮するか指定します。考慮しない場合β=0として計算されます。考慮する場合、「柱軸力比検討用軸力の増減係数」にて「転倒モーメント比による係数」を階ごとに設定します。 | 考慮する | |
| 柱軸力比検討用軸力の増減係数 (単位：無次元) | 上下動による係数 | 「柱軸力比検討用軸力」の「上下動による係数α」にて「考慮する」を選択した場合、本表にて階ごとに係数の設定を行います。 | 0 |
| 転倒モーメント比による係数 | 「柱軸力比検討用軸力」の「転倒モーメント比による係数β」にて「考慮する」を選択した場合、本表にて階ごとに係数の設定を行います。 | 1 | |
終局検定条件3
| 項目 | 内容 | デフォルト | |
|---|---|---|---|
| 終局検定用の材料強度の定義 (単位：無次元) | 信頼強度倍率 上限強度倍率 | 終局強度型設計指針、靱性保証型設計指針における信頼強度倍率および上限強度倍率を設定します。デフォルトでは設定されていませんので、右クリックにて新規行を追加してください。ここで設定される強度倍率は材料強度倍率に対してさらに乗じられます。 信頼強度は設計用付着応力度の算定に用いられます。 上限強度は「大梁せん断余裕度検定応力」を「両端ヒンジ」とした場合の両端曲げ耐力計算や接合部設計用応力に用いられます。 | 標準信頼強度倍率:1.00 標準上限強度倍率:1.30 |
| 材料ごとの強度倍率 | 本表にて鉄筋材料ごとに信頼強度倍率、上限強度倍率の設定をします。 | - | |
| 終局強度型・靭性保証型設計指針による計算の設定 | 終局限界状態でのヒンジ回転角 (単位：rad) | 靱性保証型設計指針によるRpの値を入力します。単位はラジアンです。鉄筋にMK785を使用した場合は、上記指定を無視し常にRp=1/50として計算します。 | 0.02 |
| 付着検討方法 (単位：-) | 付着の検討方法を選択します。「付着を考慮したせん断」で検討とした場合には、せん断余裕率はせん断余裕率と付着せん断余裕率の小さい方を採用します。 | 付着強度で検討 | |
| Fc60を超えるコンクリート有効圧縮強度計算式 (単位：-) | Fc60を超えるコンクリートを使用している場合、有効圧縮強度計算式を選択します。 | 靭性保証型設計指針式 | |
立体系振動解析条件
メインメニュー「計算条件」→「立体系振動解析条件」を選択し、「立体系振動解析条件」ウインドウを開きます。 ここでは、立体振動解析に関する条件設定を行います。
| 項目 | 内容 | 省略値 | 上限 | 下限 | 単位 | |
| 解析方法 | β値:直接積分法のニューマーク法のβ値を指定します。 | - | - | - | - | |
| 固有値解析 | 出力固有モード:固有値計算を何次まで行うか指定します。 固有モード図ベクトル:立体の固有モード図を表示する際の視点を設定します。 | - | - | - | - | |
| 特性変動の考慮 | 特性変動を考慮した解析を行うかどうかを指定します。 考慮するとした場合は、「部材復元力特性計算条件」にて変位変動を入力してください。 | - | - | - | - | |
| 減衰の設定 | 減衰手法の選択:採用する減衰設定方法を入力します。 減衰指定固有周期: 減衰を指定する固有周期を入力します。ゼロとした場合は1次固有周期が一時的に採用されます。 減衰定数:減衰定数を入力します。 瞬間剛性比例タイプ:初期剛性比例型、α1一定減衰力累積型、h1一定減衰力累積型、α1一定減衰力非累積型、h1一定減衰力非累積型の指定を行います。 | - | - | - | - | |
質点系振動解析
メインメニュー「計算条件」→「質点系振動解析」を選択し、「質点系振動解析」ウインドウを開きます。 ここでは、「質点系振動解析に関する条件設定を行います。
| 項目 | 内容 | 省略値 | 上限 | 下限 | 単位 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 解析方法 | β値:直接積分法のニューマーク法のβ値を指定します。 | 0.25 | - | - | - | |
| 固有値解析 | 出力固有モード:固有値計算を何次まで行うか指定します。 | 9 | - | - | - | |
| 層の復元力特性 モデル化 | 層の復元力特性の値を直接入力するか、静的増分解析結果から設定したルールに従って更新するかを指定します。 | 静的増分解析結果から | - | - | - | |
| 弾性・弾塑性解析の指定 | 弾性解析か弾塑性解析か指定を行います。 | 弾塑性解析 | - | - | - | |
| 特性変動の考慮 | 特性変動を考慮した解析を行うかどうかを指定します。 考慮するとした場合は、「特性変動指定」にて特性変動を入力してください。 | - | - | - | - | |
| 曲げ剛性計算用部材の設定 | ブレースを質点系モデル曲げ剛性計算用の部材から除外するかどうかの設定を行います。 ブレースは水平力に対しても抵抗するため、せん断変形による負担軸力が大きい場合に曲げ剛性計算に含むと極端な曲げ剛性が算出されることがあります。必要に応じて設定を変更してください。 | - | - | - | - | |
| 免震層の考慮 | ・免震層の考慮を設定します。 ・上部構造を質点系、免震層立体としてねじれ考慮するモデル化も可能です。 ※その場合、上部構造のねじれが適切に評価されません。上部構造のねじれ影響が無視できる場合など、判断上ご使用ください。 | - | - | - | - | |
| 速度依存ダンパーの考慮 | 速度依存ダンパーの考慮の可否を設定します。 速度依存ダンパーの効果については「層復元力特性の設定 層復元力特性の設定」の「質点系モデル化」も合わせてご確認ください。 | - | - | - | - | |
| 間柱型ダンパーのモデル化 | 間柱型ダンパーに付加剛性を考慮してモデル化するか、質点間ばね、質点間ばね定義でダンパーのQ-δ関係からまとめてばねとしてモデル化するか選択します。 | - | - | - | - | |
| 項目 | 内容 | 省略値 | 上限 | 下限 | 単位 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 減衰の設定 | ・減衰手法の選択 ：採用する減衰設定方法を入力します。 ・減衰指定固有周期：減衰を指定する固有周期を入力します。ゼロとした場合は1次固有周期が自動的に採用されます。 ・減衰定数：減衰定数を入力します。 | - | - | - | - | |
| スウェイ・ロッキングの考慮指定 | スウェイ・ロッキング重量およびばね値を入力します。 ※基礎免震モデルの場合、基礎重量は立体モデルの重量を用います。直接入力した値は反映されませんのでご注意ください。 | - | - | - | - | |
| スウェイ・ロッキングの減衰マトリックスの設定 | スウェイ・ロッキング減衰計算条件を入力します。 ※免震層のねじれを考慮する場合、ロッキングを同時に考慮することはできません。 | - | - | - | - | |
※現状では質点系の上下動解析は未対応です。
| 項目 | 内容 | 省略値 | 上限 | 下限 | 単位 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 減衰の設定 | ・減衰手法の選択 ：採用する減衰設定方法を入力します。 ・減衰指定固有周期：減衰を指定する固有周期を入力します。ゼロとした場合は1次固有周期が自動的に採用されます。 ・減衰定数：減衰定数を入力します。 | - | - | - | - | |
| 鉛直ばねの考慮設定 | 鉛直ばね重量およびばね値を入力します。 | - | - | - | - | |
| 鉛直ばねの減衰マトリックスの設定 | 鉛直ばねの減衰マトリックス計算条件を入力します。 | - | - | - | - | |
層復元力特性の設定
メインメニュー「計算条件」→「層復元力特性の設定」を選択し、「質点系解析復元力特性設定」ウインドウを開きます。 ここでは、質点系解析用の層の復元力特性の設定を行います。
| 項目 | 内容 | 省略値 | 上限 | 下限 | 単位 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 基本設定 | 階高、重量、回転慣性重量を直接指定する場合に入力します。省略した場合、階高および重量については立体モデルによる計算値を採用します。ここで設定する回転慣性重量はねじれに関する慣性重量であり、免震層のねじれを考慮するモデル化の場合にのみに使用されます。 | - | - | - | - | |
| 質点形モデル化タイプ | 等価せん断型、等価曲げせん断型、曲げせん断分離型を指定します。 | - | - | - | - | |
| 曲げ剛性計算用軸力集計部材の設定 | 曲げ剛性を計算する際に軸力を集計する部材を指定します。 | - | - | - | - | |
| 質点間ばね定義 | 質点間のばねを定義します。せん断力を集計する部材をチェックし、「設定」列のボタンをクリックすることで質点間ばねの復元力特性設定画面に移動できます。グリット上でクリックすることで、「行の追加」「行の削除」が行えます。 | - | - | - | - | |
質点間ばね定義
質点間ばねを定義します。質点間ばねとしてモデル化する要素(組み合わせ)を選択可能です。また、質点間ばねは複数定義することができます。複数定義した場合は、それらが並列ばねとして質点間に配置され、質点振動解析後は.story.csvファイルにおいて質点間ばねごとに最大層せん断力を確認することも可能です(ZS○○_Lm_No△△の名称で出力されます)。層の時刻歴出力を指定した場合には層時刻歴も質点間ばねごとに出力可能です。
骨格曲線モデル化ルール
ルールNo.1
第1点と第3点を指定して、第2点を面積等価になるように自動計算します。原点から第3点までの範囲が面積等価対象範囲となります。以下、各折れ点の定義を示します。
第1点・・・初期剛性に「指定1」で入力した値を乗じて求まる傾きの直線と骨格曲線との交点における変位を計算して、この変位に対する初期剛性上の点とします。
第2点・・・面積等価により求めます。
第3点・・・階高を「指定2」で入力した値で除して求まる変位に対応する骨格曲線上の点とします。
ルールNo.2
第1点と第3点を指定して、第2点を面積等価になるように自動計算します。原点から第3点までの範囲が面積等価対象範囲となります。以下、各折れ点の定義を示します。
第1点・・・初降伏発生時変位に「指定1」で入力した値を乗じて求まる変位に対する初期剛性上の点とします。ここで、初降伏発生時とは、対象としている層に存在する部材のいずれかが降伏した時点のことを言います。
第2点・・・面積等価により求めます。
第3点・・・階高を「指定2」で入力した値で除して求まる変位に対応する骨格曲線上の点とします。
ルールNo.3
第2点と第3点を指定して、第1点を面積等価になるように自動計算します。原点から第3点までの範囲が面積等価対象範囲となります。以下、各折れ点の定義を示します。
第1点・・・面積等価により求めます。
第2点・・・大梁降伏発生率を「指定1」で入力した値で定義して、このときの変位に対する、第3点を通る3次勾配(第3点における接線)上の点とします。
第3点・・・階高を「指定2」で入力した値で除して求まる変位に対応する骨格曲線上の点とします。
画面右上メッセージ
第2点指定位置範囲外（赤文字）
第2点を面積等価による自動計算で求める場合に、モデル化設定タブ中の「指定2」で定め た第3点の層間変位より第2点の層間変位が大きい場合に表示されます。
第3勾配異常（赤文字）
第3勾配が負勾配もしくは、第2勾配よりも大きい場合に表示されます。
OK（青文字）
上記2つのエラーがない、第2点が面積等価により求まる、といった場合に表示されます。
部分立体モデル
| 項目 | 内容 | 省略値 | 上限 | 下限 | 単位 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 床グループID | 部分立体モデルとする床グループIDを指定します。 | - | - | - | - | |
| 節点重量を考慮しない | 節点重量を考慮するかどうかを指定します。 | - | - | - | - | |
杭基礎解析条件
メインメニュー「計算条件」→「杭基礎解析条件」を選択し、「杭解析条件」ウインドウを開きます。 ここでは、杭基礎の設計に関する設定を行います。
免震層設計条件
メインメニュー「計算条件」→「免震層設計条件」を選択し、「免震層設計条件」ウインドウを開きます。 ここでは、免震層の設計に関する設定を行います。
| 項目 | 内容 | 省略値 | 上限 | 下限 | 単位 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 免震層想定変形 | 偏心率計算、固有値解析を行う際の免震層の想定変形を設定します。ここで設定された変形が免震層に生じたと仮定した場合の等価剛性により、免震層の偏心率や固有値解析を行います。 | - | - | - | - | |
| 振動解析結果を用いた検討 | 固有値解析、面圧の検討において用いる解析結果を質点系にするか立体にするかを選択します。 | 立体振動解析結果を用いる | - | - | - | |
| P-δ,Q-h付加曲げ計算用層間変位 | 免震部材のP-δ効果による付加曲げモーメントを計算するための層間変位を入力します。 | 0 | - | - | mm | |
| 上下動係数 | 面圧検討時の上下震度を入力します。 大梁設計用付加応力計算用および面圧検定に上下動を考慮することができます。 また、引張・圧縮のみ上下動係数を有効にすることも可能です。本機能は質点系振動解析結果を用いて面圧検定を行う場合に、支承材の引張非線形を考慮するために長期軸力をあらかじめ低減させておいて荷重増分解析を行うようなシナリオでの利用を想定しています。その場合、引張側では上下動係数を考慮しないこととし、圧縮側ではあらかじめ低減させた軸力分を含む上下動係数を設定することになります。 | 0 | - | - | - | |
| OTM低減係数 | 質点系振動解析結果最大OTMと1次設計用ＯＴＭの比率を入力することにより、指定比率で水平荷重時軸力を低減します。上記の「振動解析結果を用いた検討」で「質点系振動解析結果を用いる」とした場合のみ有効です。 | 1 | - | - | - | |
| 免震部面圧クライテリア | 免震部材の面圧チェック用のクライテリアを圧縮限界面圧に対する比率で設定します。 | No.1:0.50 No.2:0.66 | - | - | - | |
| 解析ケースとクライテリアの設定 | 各解析ケースに対してチェックするクライテリアを設定します。 | - | - | - | - | |
計算結果出力条件
メインメニュー「計算条件」→「計算結果出力条件」により、計算結果の出力に関する設定を行います。
層せん断力集計指定
「層せん断力集計設定」では、部材ごとに層せん断力を集計するための指定を行うことが可能です。指定を行った集計の結果については、「振動解析結果グラフ」で確認することが可能です。
「集計部材設定」タブでは、集計指定を行った集計グループ内で一部の範囲のみを対象とする場合に指定します。例としては、外付けフレーム補強の場合に全体のせん断力は外付けフレームの分担を含みますが、外付けフレームのみの集計もほしい場合などが挙げられます。下の例では、Y0通りを補強架構として外付け部分のダンパーのみを集計する指定としています。
「瞬間せん断力分担出力指定」タブでは、ある集計ケースでせん断力が最大となる時刻の他集計ケースのせん断力を出力します。指定を行った集計の結果については、「振動解析結果グラフ」で確認することが可能です。
層間変位計算指定
「層間変位計算指定」では、指定した位置において各階の最大層間変位を計算するための指定を行うことが可能です。計算結果は「.story.csv」に出力されます。（出力ファイル仕様参照） １行分のデータが一つの集計ケースになります。複数の節点が範囲内に入る場合、平均の層間変位が計算されます。
層間変位計算座標指定
「層間変位計算座標指定」では、指定した座標位置において各階の最大層間変位を計算するための指定を行うことが可能です。計算結果は「.story.csv」に出力されます。（出力ファイル仕様参照） １行分のデータが一つの集計ケースになります。
下図のように、重心位置に関わらず平面的に同一の座標位置について層間変位を算出したい場合に指定します。
